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価値観を共有する強い組織として、まだ見えない社会課題の解決に挑む

パシフィックコンサルタンツでは、企業活動にあたって大切にしたい6つの価値観を制定しています。「パシフィックコンサルタンツらしさ」として暗黙知にとどまっていたものを形式知として明文化したものです。私たちは、共通の価値観を持つことで、社会に新たな価値や変革をもたらす「強い個」であり「強いチーム」、そして「強い会社」であろうとしています。なぜ価値観の言語化が求められたのか、どのように取り組み、どのような成果を得ているのか――経営企画部で経営陣と共にその活動を担った石﨑晶子、本橋あずさに話を聞きました。

東大教授と問う気候変動時代の社会インフラ考。示すべきは義務感を超えた「未来のありたい姿」

気候変動の影響で記録的な猛暑や豪雨が珍しくなくなるなかで、社会インフラのあり方が根本から問われている。気候変動研究の第一人者である江守正多とパシフィックコンサルタンツの梶井公美子が、未来のレジリエントな社会構築について語り合った。

第4回世界防災フォーラム開催

2025年3月7日から9日まで世界防災フォーラム2025 (World Bosai Forum 2025 以下、WBF2025)が仙台市で開催されました。34カ国から延べ5,000名以上が参加、仙台防災枠組の実施促進に向けて活発な意見交換が行われました。パシフィックコンサルタンツは、同フォーラムの設立を支援して以降も企業サポーターとして活動、会期中はセッション開催やブース出展などを行いました。WBF2025の振り返りと防災への取り組みについて、世界防災フォーラム代表理事であり東北大学災害科学国際研究所副所長を務める小野裕一教授と、パシフィックコンサルタンツの国土基盤事業本部 本部長 小保方和彦にグローバルカンパニー 国際サステナ推進部 矢野有希子が聞きました。

阪神・淡路大震災から30年

阪神･淡路大震災から30年という節目の年を迎えました。震災を知らない、あるいは記憶にないという世代も増えています。南海トラフ地震が「いつ来てもおかしくない」といわれる今、震災の記憶を語り継ぎ、防災･減災、BCPに活かしていくことは、社会インフラ整備に関わるパシフィックコンサルタンツの大きな使命です。神戸で被災し、避難生活を強いられながら震災からの復旧･復興にあたった大阪交通基盤事業部耐震室の来田慎一に、震災当時、大阪支社（現大阪本社）で業務に就いていた山田幹世取締役常務執行役員が話を聞きました。

関西経済圏の発展が日本の未来を拓く

2025年4月13日、「いのち輝く未来社会のデザイン」をテーマに2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）が開幕しました。関西経済圏の活性化やインフラの充実を目指した官民一体の取り組みが開幕に向けて進められるなか、パシフィックコンサルタンツも大阪本社を中心に万博開催を支えると共に今後の関西地域の発展のベースともなるさまざまなインフラ整備を継続して担っています。大阪本社長の山本幸弘と大阪営業部 部長の東條文典に話を聞きました。

夢や、やりたいことに寄り添う採用活動をこれからも

パシフィックコンサルタンツは「就活クチコミアワード2024」でブロンズ賞を受賞しました。クチコミ掲載企業約4.8万社の中の総合23位にランクインしたものです。就活生の一人ひとりの夢や、やりたいことに寄り添った採用活動をどのように進めるべきか、日々議論を重ね、さまざまな工夫を重ねている人事部の田中佐帆と木戸隆太郎に話を聞きました。

＜特別対談＞ 茨城ロボッツ × パシフィックコンサルタンツつくば技術研究センター

パシフィックコンサルタンツは、プロバスケットボールチーム「茨城ロボッツ」のオフィシャルスポンサーとして、つくば技術研究センターを窓口に地域貢献活動を進めています。これまでの取り組みや今後の展開について、茨城ロボッツを率いる茨城ロボッツ・スポーツエンターテインメント代表取締役社長の川﨑篤之氏とつくば技術研究センター長の市山誠が対談しました。

令和6年能登半島地震から1年

2024年1月1日16時10分、石川県能登地方でマグニチュード7.6の地震が発生、輪島市と志賀町（しかまち）で震度7を観測したほか、北陸地方の広い範囲で強い揺れを観測し、土砂崩れ・河川の閉塞・道路崩壊・海岸部における隆起などによりインフラへの甚大な被害が発生しました。パシフィックコンサルタンツでは発災直後からさまざまな復旧・復興支援活動に取り組み、現在も継続中です。現地で支援活動の先頭に立った能登復興技術事務所長の森野善広と現地を所管する北陸支社長の林勝義に、地震発生からの1年を振り返ってもらいました。

「変化と成長」にむけたガバナンス改革

パシフィックコンサルタンツでは、社会のダイナミックな変化へ適応し、パシフィックコンサルタンツグループのビジョン「未来をプロデュースする」に向かって、経営陣が一丸となってガバナンス改革を進めています。ガバナンス改革を通じて、経営陣の経営判断や執行を、より迅速かつ効果的にしていくために、執行役員制の見直し、権限委譲などを進めてきました。また、非上場企業としての健全な「経営の自己牽制機能」として、任意の指名・報酬委員会も新たに設置しました。これら改革を共に牽引している社外取締役の三浦 亮太、宇田 左近、大塚 万紀子の3名に、当社のガバナンス改革の現状や、「変化と成長」に向けたパシフィックコンサルタンツのこれからについて、話を聞きました。

自治体新電力を核に地域のGXを加速させる

パシフィックパワーは地域新電力事業の推進を目的に、パシフィックコンサルタンツの100％子会社として2015年に設立されました。電力の小売・卸売、熱供給・熱利用およびそれに関連する事業を通して新たな地域経営のスタイルを自治体とともに探り、 それを地域振興に結びつけていくことを目指しています。すでに自治体新電力17社を設立、現在は自治体新電力を核に脱炭素化を経済の成長とともに実現する地域版GX（グリーントランスフォーメーション）の実現に向けてさまざまな活動を展開しています。パシフィックパワーの歩みと今後目指すものについて、設立当初からのメンバーである社長の合津美智子とソリューション営業部長の牟田俊介、事業企画部長の松田健士に話を聞きました。

パシフィックコンサルタンツの新しい挑戦をかたちに

2024年10月1日、パシフィックコンサルタンツのホームページが全面リニューアルされました。ページを開くと、一人の女性が海を見つめて立つシーンが目を引きます。今回、全面リニューアルにあたりパシフィックコンサルタンツの想いを伝える方法として、ブランディングムービーを制作することにしました。それは広大な海を前に、そして大都会の夜の高層ビルの屋上で、一人の女性がコンテンポラリーダンスを踊るもの。70余年を歩んできた私たちが未来に何を届けようとするのか、その想いを伝えるものです。この独創的なブランディングムービーがどのようにして生まれたのか、経営企画部広報室と制作チームに話を聞きました。

グローバル企業を目指して

「全社グローバル化」の経営戦略の下、国内と国外の垣根を取り払い、世界を舞台に積極的な事業展開に乗り出しているパシフィックコンサルタンツ。グローバル企業にふさわしい組織体制を新たに整え、また国際開発コンサルティング会社として、世界でさまざまな事業を展開してきた株式会社パデコの子会社化も実現するなど、基盤整備も着々と進めています。今なぜグローバル企業を目指すのか、代表取締役社長の大本修に話を聞きました。

「未来をプロデュースする」多様なプロフェッショナルの挑戦

建設コンサルタントのリーディングカンパニーとして70年以上、道路や鉄道、河川などのさまざまな社会資本に対するサービスを提供してきたパシフィックコンサルタンツ。インフラ整備を通じて世界の人々が平和に安心して暮らせる社会を実現すること、地球環境を守り、豊かな地球を次の世代に引き継いでいくことを目指し、同業や異業種からのキャリア採用を募集しています。本企画では、パシフィックコンサルタンツにキャリア採用で入社した4人に会社の魅力や強みを語り合ってもらいました。

従業員のWell-beingこそ経営の最重要課題

パシフィックコンサルタンツでは、従業員のWell-being（身体的・精神的・社会的に良好な状態にあること）こそ経営の土台であるという視点から、さまざまな施策が推進されています。すでに実施に移されたものや、準備段階のものなど、取り組みは多岐にわたります。 社内の各部門横断型で設置された健康経営プロジェクトチームで施策の企画・実施を担う労務室長の小山大介と保健師の森迫和歌に、これまでの取り組みと今後の施策について話を聞きました。

誰もが安心して暮らせる持続可能な社会に向かって

パシフィックコンサルタンツは、道路や鉄道、河川、港湾などのさまざまな社会インフラの整備において、その計画や設計、維持管理などに関する技術的なサービスを提供する建設コンサルタント会社です。前身となる米国法人のスタートは1951年。以来、70年以上にわたって、高い技術力とあらゆる分野をカバーする総合力を駆使し、市民が平和に安心して暮らせる社会を実現するために、国内外のさまざまなインフラ整備を支えてきました。代表取締役社長の大本修に、パシフィックコンサルタンツグループの目指す企業像について話を聞きました。