従業員のWell-beingこそ経営の最重要課題
パシフィックコンサルタンツでは、従業員のWell-being（身体的・精神的・社会的に良好な状態にあること）こそ経営の土台であるという視点から、さまざまな施策が推進されています。すでに実施に移されたものや、準備段階のものなど、取り組みは多岐にわたります。 社内の各部門横断型で設置された健康経営プロジェクトチームで施策の企画・実施を担う労務室長の小山大介と保健師の森迫和歌に、これまでの取り組みと今後の施策について話を聞きました。
誰もが安心して暮らせる持続可能な社会に向かって
パシフィックコンサルタンツは、道路や鉄道、河川、港湾などのさまざまな社会インフラの整備において、その計画や設計、維持管理などに関する技術的なサービスを提供する建設コンサルタント会社です。前身となる米国法人のスタートは1951年。以来、70年以上にわたって、高い技術力とあらゆる分野をカバーする総合力を駆使し、市民が平和に安心して暮らせる社会を実現するために、国内外のさまざまなインフラ整備を支えてきました。代表取締役社長の大本修に、パシフィックコンサルタンツグループの目指す企業像について話を聞きました。
CROSS OVER ―我々はどこへ向かうのか―
ますます複雑化する社会課題に対して、建築や土木、都市など業界の垣根を越えて、どのように取り組んでいくのか——。20年以上にわたり渋谷駅と周辺地域の一体的開発を共に進めている日建設計とパシフィックコンサルタンツは、ジャンルの違う専門家がクロスオーバーして未来のビジョンを語る研究会を行いました。
World BOSAI Forum＠仙台2023に参加しました
2023年3月10日（金）～12日（日）の3日間、4年ぶり3回目となる「世界防災フォーラム」が仙台で開催されました。パシフィックコンサルタンツは、本フォーラムに賛同し、企業サポーターとなり、セッション開催やブース出展などを行いました。
南三陸町イベント 第二部～南三陸町民座談会「町民にとっての復興とこれから」～
佐藤仁町長へのインタビューに続き、南三陸町で被災し、生活や仕事を通じて様々な経験をしながら、各々の強い思いで地域の復興に取り組んでこられた町民の皆さんによる座談会が行われました。震災時から今までの活動を振り返って、「皆さんの元気の源、秘訣は何ですか」、「復興で印象深かったことは何ですか」などの質問を皆さんに投げかけました。概略をご紹介します。
南三陸町イベント 第一部～南三陸町佐藤仁町長インタビュー～
4月10日（日）南三陸町イベントの2日目。第一部の「復興10年を振り返って」南三陸町佐藤仁町長インタビューの様子をお伝えします。場所は震災から6年半後の2017年9月に完成した南三陸町新庁舎の1階ロビー『マチドマ』。
南三陸町のいま その１
2022年4月9日（土）と10日（日）に宮城県南三陸町にて町の復興に関わる視察・取材を伴うイベントが開催されました。
カーボンニュートラル時代を生きる企業のあり方
2021年12月16日、当社創立70周年記念特別企画として『カーボンニュートラル時代を生きる企業のあり方』ウェビナーを開催しました。
震災10年後の風景と人との出会い インタビュー編
パシフィックコンサルタンツは、一般財団法人世界防災フォーラムが企画する「World Bosai Walk TOHOKU＋10」のコンセプト、世界に「より良い復興“Build Back Better”」を発信するという想いに深く賛同し、本ウォークイベントに協賛しています。
第3回世界防災フォーラム発表イベント
東北沿岸縦断の旅、始まりました！
「ポストコロナにおける都市・地域の展望」第2部
第2部は、パシフィックコンサルタンツの重永智之（代表取締役 社長執行役員）と日建設計の大松敦（代表取締役社長 社長執行役員）、そしてモデレーターはロフトワークの林千晶（代表取締役）の3名によるパネルディスカッションが行われました。
「ポストコロナにおける都市・地域の展望」第1部
2021年2月18日、日建設計とパシフィックコンサルタンツは共催イベント「ポストコロナにおける都市・地域の展望」を開催しました。渋谷駅周辺など東京都心部の「駅まち一体開発（TOD）」で、都市が抱える課題解決に共に従事してきた2社が、「都市・地域に求められる変革、これからの社会デザイン」と題し、研究と提言を行いました。これは、両社の若手・中堅社員がポストコロナの都市像について昨年夏に意見交換会を行い、その後、混成ワーキングチームにて活動を行ってきたものです。ここでは、建築・都市・社会基盤などの専門領域を超え、さらにエネルギーやスマート化など多角的な視点で都市・地域を総合的に捉え、8つのテーマについて行われた発表の概要をご紹介します。
ポストコロナに向けて、コロナ禍の今、我々が提案する道路政策
2020年は新型コロナウィルス感染症によって幕が明けましたが、秋口にいたった今も終息の兆しは見えておらず、対応は長期に及ぶと予想されています。
コロナ禍を越えて、より社会に貢献するPPP/PFIへ
社会全体がコロナ禍というかつて経験したことのない不可抗力事象の発生により、大きな危機に直面しています。社会インフラの持続可能なあるべき姿として定着してきた官民連携によるPPP/PFI事業についても同様です。
