アウトカム重視と現地志向で成果を生み出すパデコの国際開発コンサルティング

2023年12月、株式会社パデコはパシフィックコンサルタンツグループの一員となりました。そして2026年10月からはパシフィックコンサルタンツの国際事業を引継ぎながらグループの国際事業を担う新会社、パシフィックパデコインターナショナルとして新たなスタートを切ります。長年にわたりパデコを牽引してきたパデコ取締役/副社長執行役員の藤原洋二郎と取締役/常務執行役員の相馬敬、同じく取締役/常務執行役員の相馬陽平の3人に、パデコの特徴や強みについて話を聞きました。（役職は2026年6月現在）

技術をつむぎ、未来をつくる

2022年10月、第72期のスタートとともに技師長制度が導入されました。技師長はパシフィックコンサルタンツの技術分野を牽引し、パシフィックコンサルタンツ全体の技術戦略の策定や⾼度な専⾨技術を活かした受注促進と事業創⽣、品質・技術を重視する組織風土の醸成などを担っています。平川 了治、佐々木 健二、市川 博一の3人の技師長に、これまでの取り組みと今後の展望を聞きました。

社会インフラサービスのプロ集団、新体制へ！震災を経験した社長の「着眼大局、着手小局」

創立75年、日本のインフラ整備を戦後復興の時代から支えてきたパシフィックコンサルタンツは2026年1月、ホールディングス体制へ移行した。大本修社長に新体制への覚悟を聞く。

九州本社が描く地域とまちづくりの未来

震度7の激しい揺れが同時期に連続するという史上例を見ない熊本地震から10年。パシフィックコンサルタンツも九州支社（2025年10月から九州本社）を先頭に「安全・安心な熊本の再生と創造」を目指す復旧・復興事業の一翼を担ってきました。地震や台風、水害など自然災害の多い九州地域における防災・減災はもちろん、地域経済や市民生活を支える社会インフラサービスを担うパシフィックコンサルタンツの役割はますます大きなものがあります。九州本社としてどのように地域の発展に貢献していくのか、九州本社長 長田拓也と、前九州支社長で参与の中野卓朗の二人に話を聞きました。

民間企業との共創で「未来をプロデュースする」

2025年10月、パシフィックコンサルタンツは第75期のスタートに合わせ、新たにソリューションビジネス本部を設立しました。複雑化し多様化する社会課題の解決と新たな価値の提供を目指す民間企業に伴走し、顧客起点でソリューションのデザイン・事業化検討、さらにその実行支援までをビジネスとして担う新組織です。当社が提供するソリューションビジネスとは何であり、これから何を目指すのか――本部長の梶井公美子とビジネスデザイン部長の田中大策に話を聞きました。

東日本大震災から15年

2026年3月、私たちは未曾有の東日本大震災の発生から15年の区切を迎えます。パシフィックコンサルタンツは発災直後に、全社一丸で被災地支援に取り組むことを決意、全国から東北支社に応援部隊が駆けつけ、さまざまな場所で、時には住民の皆さんと膝詰めの議論をしながら、巨大な規模と数の復旧・復興業務を進めました。その先頭で東北支社はいかに取り組み、その成果のうえに今後、地域にどう貢献しようとしているのか、東北支社長の伊藤弘明、理事の木村誠、東北国土基盤事業部長の堀合孝博が話し合いました。

京都大学防災研究所に流域土砂マネジメント研究領域を開設

2025年10月、パシフィックコンサルタンツは京都大学防災研究所に寄附研究部門「流域土砂マネジメント研究領域」を開設しました。早速活動を開始した新研究組織「RiSM」（River Basin Sediment Management Lab.）は、「河川の動的マネジメントをとおして効率的・効果的な土砂災害対策技術の開発を目指す」という河川と砂防と防災を掛け合わせた世界にも例がない意欲的な研究テーマを掲げています。担当教員である竹林洋史特定教授と桑原正人特定講師、当社代表取締役社長執行役員 大本修、技師長 平川了治の4人が今後の研究や社会実装の展望などについて語り合いました。

グループの力を最大化し、ステートメントの実現に向けて歩む

設立以来、70年以上にわたって、さまざまな社会インフラの整備に貢献し、誰もが安心して暮らせる持続可能な社会の実現に向けて歩みを進めてきたパシフィックコンサルタンツグループ。2026年1月に、新たにパシフィックコンサルタンツホールディングス株式会社を設立し、新たなグループ事業ポートフォリオマネジメントに踏み出しました。代表取締役に就任した大本修にその狙いと代表としての思いを聞きました。

防災からレジリエンスエンジニアリングへ

高い確率で発生が危惧されている南海トラフ巨大地震。特に広範囲で強い揺れと津波に襲われる四国圏域では、最大で26万人近い死傷者や約62万棟に及ぶ建物被害、約127万人の避難者の発生が想定されています。最前線に立つ四国支社では、2024年に四国技術室を新設、「四国南海トラフ地震対策戦略会議」座長を務める白木渡香川大学名誉教授を招いて勉強会を重ねるなどさまざまな取り組みを進めています。白木渡教授と大阪本社技術理事の森﨑啓、四国支社 四国技術室の田中庸介、同室の松田和人の4人が、南海トラフ巨大地震に備えて今後どのような取り組みが必要なのか語り合いました。